東京都台東区のおすすめ屋根修理業者を徹底解説！

屋根に修理が必要になることは滅多に起こることではなく、よく知らないことだからこそ、どのような業者に頼めばよいか分かりませんよね。台東区だけでも相当数の屋根修理業者があるため、迷うところです。

あなたのお住まいの近くで良い業者を見つけることができれば、今後困ったことがあれば、気軽に修理が必要かどうかを見極めてもらうことができますよ。台東区の屋根修理業者と補助金制度をご紹介します。

【今すぐわかる】屋根修理業者のカンタンな選び方

会社選びを迷ってしまう原因として、屋根修理を行う業者が多いことが挙げられます。屋根修理を行っている業種は大きく分けて5種類あり、その中から選ぶとなると膨大な数の会社が候補として挙がることになります。

ここでは屋根修理業者のカンタンな選び方を伝授しますが、まずはどんな業者が屋根修理を行っているかチェックしてみましょう。

屋根修理を行っている業種

ハウスメーカー/工務店

• 一般住宅の建設・販売を行う会社の総称
• 施工は下請け会社へ依頼して行う

リフォーム会社

• リフォームをメインに行う会社
• 屋根修理も請け負うが、自社ではなく、下請け会社へ依頼する場合が多い

板金工事業者

• 金属屋根の修理・加工を専門に行う会社
• 工場や倉庫の屋根修理がメイン

瓦葺工事業者

• 瓦の葺き替え、葺き直しを専門に行う会社
• 瓦屋根以外の修理や塗装は対応していない業者が多い

屋根修理業者

• 屋根修理を専門に行う会社
• 屋根修理に関して特化した技術と知識を持っている
• 屋根の修理・葺き替えなら他の業者より安価

業種によってそれぞれ特徴は異なりますが、一般家庭の屋根修理を依頼するなら屋根修理専門業者に頼むのが良さそうですね。

とはいえ、これだけで判断することは難しいと思うので、もう少しだけ各業種ごとの特徴を深掘りしたうえで、選ぶべきポイントを紹介しましょう。

各業種ごとの特徴と選ぶときのポイント

ハウスメーカー/工務店

家を建てて10年未満であれば、ハウスメーカーや工務店に屋根修理を依頼することをおすすめします。

理由は瑕疵保険（かしほけん）という保険が設けられており、一般的に家を建てて10年以内が保険の対象となっています。そのため、屋根修理の他、家の欠陥や不具合などにも対応してくれます。

家を建てて10年を超える場合は、ハウスメーカーや工務店に屋根修理を依頼することはおすすめできません。

理由としては、ハウスメーカーや工務店の場合、屋根修理は専門外となるため、どうしても下請け業者に依頼することになります。そうすると屋根修理専門業者と比べて以下のようなデメリットがあります。

実は、屋根修理は職人の経験や技術力がとても大事になってきます。例えば、経験で重要になってくるのは、屋根を支える下地の劣化状態を見極めることができるかどうか。

屋根自体に破損等がなくても下地が劣化していれば、いくら屋根を修理しても根本的な解決にはならず、雨漏りなどを繰り返すことになります。

下地の状態は屋根をはがさないと確認することができないため、職人の経験に基づく見極めが非常に重要になります。

見積りが安価だからと言って、根本的な解決をせず修理を繰り返すことになると、結果として莫大な費用が掛かることも。

そのような観点から、屋根修理業者を自分で選ぶことができないハウスメーカーや工務店に依頼することはおすすめできませんね。

リフォーム会社

リフォーム会社もハウスメーカーや工務店と同様に下請け業者に依頼していることが多くあります。下請け業者に依頼せず自社施工のリフォーム会社もありますが、ごく一部となるため屋根修理のみであればリフォーム会社を選択するメリットはあまりないと言えるでしょう。

リフォーム会社の強みとしては屋根修理のみではなく、外壁塗装や内装のリフォームも同時にできる点です。家の全面リフォームを考えるのであれば、業者をそれぞれ分けて依頼するよりはリフォーム会社に一括で依頼したほうが料金や作業効率が良いと言えるでしょう。

板金工事業者

板金工事業者は金属屋根の加工を得意としています。ガルバリウム鋼板、ジンカリウム鋼板、トタン屋根などの金属屋根の修理をメインに扱います。

板金工事業者の主な顧客は工場や倉庫などの屋根修理ですが、最近では一般家庭でも金属屋根が増えてきて需要が高まっています。

金属屋根の修理または葺き替えが最初から決まっている場合は、板金工事業者を選ぶことをおすすめします。

自分の家の屋根がどの素材かわからない方や葺き替えについてまだ検討中の方には、金属屋根以外の修理・葺き替えもできる『屋根修理専門業者』に依頼するのがいいでしょう。

瓦葺工事業者

瓦屋根の葺き替えを専門に扱う業者でストレート屋根、粘土瓦やセメント瓦、アスファルトシングル等の屋根修理に特化した業者です。

瓦屋根の専門業者となるため、瓦屋根の修理であれば瓦葺工事業者に依頼するのがいいでしょう。

屋根修理専門業者

屋根修理専門業者は見積りから施工まですべての作業を自社の職人が行うことが一般的で、屋根の修理を依頼するなら料金・技術力・保証のどれをとってもイチ押しと言えます。

特に保証制度に関しては、技術力を持った業者ほど長い保証期間を設けている傾向にあります。

新築住宅であれば、10年間の瑕疵担保期間という保証が義務付けられていますが、屋根修理に関しては、屋根の状態によって変わってくるため、そのような保証は義務付けられていません。

そのため、屋根修理の保証は技術力に特に自信があり、屋根の状態をしっかりと見極められる業者でないと設けることができないサービスだと言えます。

このことから屋根修理業者を選ぶ最もわかりやすい基準として、保証期間があげられます。

業種別特徴まとめ

業種	費用	技術力	保証
ハウスメーカー	△	×	×
リフォーム会社	△	△	×
板金工事業者	〇	△	△
瓦葺工事業者	〇	△	△
屋根修理専門	〇	〇	〇

東京都台東区のおすすめ屋根修理業者5選！

ここからは先ほど紹介した選び方をもとに、東京都台東区で対応してくれるおすすめの屋根修理専門業者を5社ピックアップしました。

ぜひ参考にしてください。ではどうぞ！

1位・屋根修理のすまいるーふ

会社概要

「屋根修理のすまいるーふ」は横浜市に本社を置く屋根修理専門の会社です。

代表の渡邉さんは会社立ち上げ前に宮大工系の親方に弟子入り、瓦・屋根工事の修行をされた本格職人。

「すまいるーふ」に親方から受け継いだ職人魂と技術を継承して、業界内でも定評のある屋根修理専門会社です。

職人気質だから怖いということはなく、サービス業としても全従業員に指導を徹底している会社となります。

「すまいるーふ」の最大の特徴である『生涯雨漏り保証』は技術に絶対の自信があり、「自分が一度手にした家で何かあったら責任は自分が持つ！」というお客さんからすると、これ以上ない安心感を与えてくれる任せられる会社と言えるでしょう。

会社名	株式会社住まいDesign
住所	神奈川県横浜市青葉区荏子田１丁目４−2-B-1
電話番号	0120-480-082
対応エリア	東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、静岡県、山梨県、茨城県、栃木県、大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県、沖縄県
HP	https://smyroof.co.jp/

「すまいるーふ」
公式ホームページへ

すまいるーふのココがスゴいっ！！「生涯雨漏り保証」

すまいるーふ最大の特徴は何と言っても「生涯雨漏り保証」。

各屋根ごとに最適な屋根材や釘・ビスに至るまで、徹底的にこだわり、経験豊富な職人が施工を行うことで雨漏りさせない屋根作りを追及しています。

技術力のみならず、それを実現する管理体制もしっかり整えています。

各現場ごとで職長を1人割り当てる専任制度を設け、着工から完工までを一貫管理しています。そうすることで、施工ミスや見積内容と異なるといったトラブルを極限まで抑えることができていると言います。

このような技術力や管理体制を整えているすまいるーふだからこそ、「生涯雨漏り保証」を実現できているのでしょう。

屋根修理マイスター編集部では200社以上の屋根修理専門業者を比較してきましたが、生涯保証を設けている会社はすまいるーふのみでした。

すまいるーふが行っている保証を簡単に紹介します。

保証	内容
生涯 雨漏り保証	最適な屋根材、施工方法を基に実現。 経験豊富な職人による施工により雨漏りしにくい屋根作りを実施している。
工事保証	・葺き替え：10年～生涯 ・葺き直し：5年～10年 ・重ね葺き（カバー）：5年～10年
塗装保証	・外部塗装：～10年 ・木部/鉄部：～3年 ・屋根塗装：～10年
製品保証	各屋根材メーカー準拠

「すまいるーふ」
公式ホームページへ

2位・東洋コウケン株式会社

会社概要

東京都墨田区に事務所を構える、平成14年に創業した会社です。「お客様に顔の見える施工」をモットーとし、見積もりをしてくれたスタッフが施工を担当するというシステム。

防水工事、外壁塗装工事、リフォームなども行っていますが、雨漏りの場合には即日対応の必要性を判断し、見積もりまで無料です。工事終了後も1年ごとに訪問してくれるため、修理後も安心して生活することができます。

会社名	東洋コウケン株式会社
住所	〒131-0041　東京都墨田区八広3-35-18
電話番号	03-5655-1040
対応エリア	墨田区、葛飾区、江東区、台東区、足立区、江戸川区
HP	https://www.toyo-1040.co.jp/index.html

3位・ＡＤＬＯＯＰ合同会社

会社概要

創業2017年の板橋区に構える新しい会社です。従業員数は5名と少ないながら、少数精鋭。職人歴20年以上が3名、15年が2名で作業をしています。外壁・屋根塗装・防水工事を施工の際には安心の10年保証が付きます。

「お客様の立場に立って、一つ一つ納得していただいてから」の工事を心がけているため、説明も分かりやすく親切丁寧との口コミが多いです。高い防汚性と環境性、耐久性を実現したアドテックコート塗装を行っています。

会社名	ADLOOP合同会社（アドループ）
住所	〒175-0092 東京都板橋区赤塚3－21－8
電話番号	03-6318-4114
対応エリア	東京都、茨城県、埼玉県、千葉県、関東エリア
HP	https://www.adloop-home.com/

4位・広栄住装株式会社

会社概要

会社名	広栄住装株式会社
住所	〒179-0074 東京都練馬区春日町2-27-10
電話番号	03-3825-5925
対応エリア	埼玉県・東京都・神奈川県・群馬県・茨城県・千葉県
HP	https://koueijyusou.jp/

5位・有限会社　関東リフォーム

会社概要

会社名	有限会社　関東リフォーム
住所	〒203-0042　東京都東久留米市八幡町1-8-1
電話番号	042-470-8088㈹　0120-88-3332
対応エリア	東京都・東久留米市、西東京市、小平市　他
HP	https://kantoreform.com/company/index.html

【まとめ】迷ったら屋根修理専門業者に依頼！補助金も活用して費用を抑えよう！

台東区の方におすすめの屋根修理業者について紹介していきました。あなたが頼んでみたい業者は見つかりましたか？

結論として迷ったら『屋根修理専門業者』に相談することをおすすめします！皆さんの会社選びが少しでも楽になったら幸いです！

台東区の屋根修理補助金・助成金・支援制度の紹介

依頼する会社は決まっても費用面は抑えていきたいところですので、気になる補助金制度についてを紹介していきます。台東区ではどんな補助金が使えるのか？自分で調べるのは大変なので、簡単にまとめてみましたので、参考にしてくださいね！

住宅修繕資金融資あっせん制度

区内にある自らが居住する住宅が対象で、住宅に必要な修繕、リフォームに必要となる融資を金融機関に斡旋し、生じた利子の一部を区が負担する制度です。

木造住宅補強設計助成

区内の昭和56年5月31日以前（旧耐震基準）の建築物に対して、災害を未然に防ぐ目的で行う耐震診断・補強設計・耐震改修工事等の費用を助成しています。

耐震診断助成

災害を未然に防ぐ目的で耐震診断を行ったときに、受けることができる助成です。

助成金額	・木造の住宅　診断費用の10分の10（15万円以内）　 ・木造以外の住宅　診断費用の2分の1（50万円以内） ・住宅以外の建築物、煙突等の工作物　診断費用の10分の8（15万円以内）
耐震診断の内容	・本診断の基礎的な事項を調べる予備調査 ・本診断 ・改修工事設計案の作成（木造住宅は除く） ・改修工事費の概算見積書の作成（木造住宅は除く）

助成金の交付は、設計事務所等の同意があれば、直接助成金を業者に交付することが可能です。

補強設計助成

区内の木造住宅が対象で、耐震診断後改修工事設計案の作成、改修工事費の概算見積書の作成に助成を行います。建築物の診断の結果、評点で1.0に満たない木造住宅を対象としています。

補強設計の内容	改修工事設計案の作成 改修工事費の概算見積書の作成
対象建築物の要件	・区の助成を受けて耐震診断をしたもの ・延べ床面積の2分の1以上が住宅である ・2階建て以下であるもの ・建築基準法に違反する建築物として、是正指導を受けていないもの

補強設計助成金は、あなたが設計事務所に補強設計費用を支払った後、交付されます。密集住宅市街地整備促進事業の事業地区内で道路整備路線の建築物の場合には助成が受けられないことがあります。

耐震改修工事助成

耐震性の高い家にするためには、屋根に関しては軽量化を図る必要性があります。瓦の場合には重いことが想定されるため、軽い屋根に葺き替える作業が行われることがあるでしょう。

助成金額	・重点地域内の住宅：耐震改修工事費用の3分の2（200万円以内） ・その他の地域の住宅：耐震改修工事費用の2分の1（150万円以内）
対象建築物の要件	・区の助成を受けて耐震診断を行ったもの ・延床面積の2分の1以上が住宅であるもの ・建築基準法その他関係法令に適合しているもの

重点地域については、台東区の「耐震診断・補強設計・耐震改修工事等に対する助成」をご覧ください。耐震補強工事助成は、あなたが工事費を施工業者に支払った後、または施工業者の同意があれば、直接業者に交付することも出来ます。