荒川区の屋根修理＆雨漏り修理の人気5社｜屋根専門に特化！

みなさんは今までに屋根修理業者を利用したことはありますか？普段使いをするようなサービスではないため、利用経験のある方は少ないですよね。そのためか、どこの会社がおすすめなのかと選び方に悩んでいる方は多いかと思います。

荒川区だけでも利用できる屋根修理業者はたくさんあり、結局どれが良いのかわかりません。そこで今回は、屋根修理業者の選び方をわかりやすく紹介していきましょう。荒川区の補助金制度も併せてご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

【今すぐわかる】屋根修理業者のカンタンな選び方

会社選びを迷ってしまう原因として、屋根修理を行う業者が多いことが挙げられます。屋根修理を行っている業種は大きく分けて5種類あり、その中から選ぶとなると膨大な数の会社が候補として挙がることになります。

ここでは屋根修理業者のカンタンな選び方を伝授します。

屋根修理を行っている業種

ハウスメーカー/工務店

• 一般住宅の建設・販売を行う会社の総称
• 施工は下請け会社へ依頼して行う

リフォーム会社

• リフォームをメインに行う会社
• 屋根修理も請け負うが、自社ではなく、下請け会社へ依頼する場合が多い

板金工事業者

• 金属屋根の修理・加工を専門に行う会社
• 工場や倉庫の屋根修理がメイン

瓦葺工事業者

• 瓦の葺き替え、葺き直しを専門に行う会社
• 瓦屋根以外の修理や塗装は対応していない業者が多い

屋根修理業者

• 屋根修理を専門に行う会社
• 屋根修理に関して特化した技術と知識を持っている
• 屋根の修理・葺き替えなら他の業者より安価

業種によってそれぞれ特徴は異なりますが、一般家庭の屋根修理を依頼するなら屋根修理専門業者に頼むのが良さそうですね。

とはいえ、これだけで判断することは難しいと思うので、もう少しだけ各業種ごとの特徴を深掘りしたうえで、選ぶべきポイントを紹介しましょう。

各業種ごとの特徴と選ぶときのポイント

ハウスメーカー/工務店

家を建てて10年未満であれば、ハウスメーカーや工務店に屋根修理を依頼することをおすすめします。

理由は瑕疵保険（かしほけん）という保険が設けられており、一般的に家を建てて10年以内が保険の対象となっています。そのため、屋根修理の他、家の欠陥や不具合などにも対応してくれます。

家を建てて10年を超える場合は、ハウスメーカーや工務店に屋根修理を依頼することはおすすめできません。

理由としては、ハウスメーカーや工務店の場合、屋根修理は専門外となるため、どうしても下請け業者に依頼することになります。そうすると屋根修理専門業者と比べて以下のようなデメリットがあります。

実は、屋根修理は職人の経験や技術力がとても大事になってきます。例えば、経験で重要になってくるのは、屋根を支える下地の劣化状態を見極めることができるかどうか。

屋根自体に破損等がなくても下地が劣化していれば、いくら屋根を修理しても根本的な解決にはならず、雨漏りなどを繰り返すことになります。

下地の状態は屋根をはがさないと確認することができないため、職人の経験に基づく見極めが非常に重要になります。

見積りが安価だからと言って、根本的な解決をせず修理を繰り返すことになると、結果として莫大な費用が掛かることも。

そのような観点から、屋根修理業者を自分で選ぶことができないハウスメーカーや工務店に依頼することはおすすめできませんね。

リフォーム会社

リフォーム会社もハウスメーカーや工務店と同様に下請け業者に依頼していることが多くあります。下請け業者に依頼せず自社施工のリフォーム会社もありますが、ごく一部となるため屋根修理のみであればリフォーム会社を選択するメリットはあまりないと言えるでしょう。

リフォーム会社の強みとしては屋根修理のみではなく、外壁塗装や内装のリフォームも同時にできる点です。家の全面リフォームを考えるのであれば、業者をそれぞれ分けて依頼するよりはリフォーム会社に一括で依頼したほうが料金や作業効率が良いと言えるでしょう。

板金工事業者

板金工事業者は金属屋根の加工を得意としています。ガルバリウム鋼板、ジンカリウム鋼板、トタン屋根などの金属屋根の修理をメインに扱います。

板金工事業者の主な顧客は工場や倉庫などの屋根修理ですが、最近では一般家庭でも金属屋根が増えてきて需要が高まっています。

金属屋根の修理または葺き替えが最初から決まっている場合は、板金工事業者を選ぶことをおすすめします。

自分の家の屋根がどの素材かわからない方や葺き替えについてまだ検討中の方には、金属屋根以外の修理・葺き替えもできる『屋根修理専門業者』に依頼するのがいいでしょう。

瓦葺工事業者

瓦屋根の葺き替えを専門に扱う業者でストレート屋根、粘土瓦やセメント瓦、アスファルトシングル等の屋根修理に特化した業者です。

瓦屋根の専門業者となるため、瓦屋根の修理であれば瓦葺工事業者に依頼するのがいいでしょう。

屋根修理専門業者

屋根修理専門業者は見積りから施工まですべての作業を自社の職人が行うことが一般的で、屋根の修理を依頼するなら料金・技術力・保証のどれをとってもイチ押しと言えます。

特に保証制度に関しては、技術力を持った業者ほど長い保証期間を設けている傾向にあります。

新築住宅であれば、10年間の瑕疵担保期間という保証が義務付けられていますが、屋根修理に関しては、屋根の状態によって変わってくるため、そのような保証は義務付けられていません。

そのため、屋根修理の保証は技術力に特に自信があり、屋根の状態をしっかりと見極められる業者でないと設けることができないサービスだと言えます。

このことから屋根修理業者を選ぶ最もわかりやすい基準として、保証期間があげられます。

業種別特徴まとめ

業種	費用	技術力	保証
ハウスメーカー	△	×	×
リフォーム会社	△	△	×
板金工事業者	〇	△	△
瓦葺工事業者	〇	△	△
屋根修理専門	〇	〇	〇

東京都荒川区のおすすめ屋根修理業者5選！

ここからは先ほど紹介した選び方をもとに、東京都荒川区で対応してくれるおすすめの屋根修理専門業者を5社ピックアップしました。

ぜひ参考にしてください。ではどうぞ！

1位・屋根修理のすまいるーふ

会社概要

「屋根修理のすまいるーふ」は横浜市に本社を置く屋根修理専門の会社です。

代表の渡邉さんは会社立ち上げ前に宮大工系の親方に弟子入り、瓦・屋根工事の修行をされた本格職人。

「すまいるーふ」に親方から受け継いだ職人魂と技術を継承して、業界内でも定評のある屋根修理専門会社です。

職人気質だから怖いということはなく、サービス業としても全従業員に指導を徹底している会社となります。

「すまいるーふ」の最大の特徴である『生涯雨漏り保証』は技術に絶対の自信があり、「自分が一度手にした家で何かあったら責任は自分が持つ！」というお客さんからすると、これ以上ない安心感を与えてくれる任せられる会社と言えるでしょう。

会社名	株式会社住まいDesign
住所	神奈川県横浜市青葉区荏子田１丁目４−2-B-1
電話番号	0120-480-082
対応エリア	東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、静岡県、山梨県、茨城県、栃木県、大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県、沖縄県
HP	https://smyroof.co.jp/

「すまいるーふ」
公式ホームページへ

すまいるーふのココがスゴいっ！！「生涯雨漏り保証」

すまいるーふ最大の特徴は何と言っても「生涯雨漏り保証」。

各屋根ごとに最適な屋根材や釘・ビスに至るまで、徹底的にこだわり、経験豊富な職人が施工を行うことで雨漏りさせない屋根作りを追及しています。

技術力のみならず、それを実現する管理体制もしっかり整えています。

各現場ごとで職長を1人割り当てる専任制度を設け、着工から完工までを一貫管理しています。そうすることで、施工ミスや見積内容と異なるといったトラブルを極限まで抑えることができていると言います。

このような技術力や管理体制を整えているすまいるーふだからこそ、「生涯雨漏り保証」を実現できているのでしょう。

屋根修理マイスター編集部では200社以上の屋根修理専門業者を比較してきましたが、生涯保証を設けている会社はすまいるーふのみでした。

すまいるーふが行っている保証を簡単に紹介します。

保証	内容
生涯 雨漏り保証	最適な屋根材、施工方法を基に実現。 経験豊富な職人による施工により雨漏りしにくい屋根作りを実施している。
工事保証	・葺き替え：10年～生涯 ・葺き直し：5年～10年 ・重ね葺き（カバー）：5年～10年
塗装保証	・外部塗装：～10年 ・木部/鉄部：～3年 ・屋根塗装：～10年
製品保証	各屋根材メーカー準拠

「すまいるーふ」
公式ホームページへ

2位・株式会社リン・ドス

会社概要

荒川区のお隣、東京都文京区に会社を構える株式会社リン・ドス。防水工事と外壁補修工事の改修工事専門業者として、建物の改修・保全サービスを提供しています。

現地調査で状況を確認後、豊富なノウハウを基に多種多様な施工方法で建物に合わせた修理を行います。施工後は、各工事で決められた年数分のアフター検査も行っています。

会社名	株式会社リン・ドス
住所	東京都文京区千石4丁目26-19
電話番号	03-5395-6161
対応エリア	–
HP	https://www.lindos-kaishu.com/

3位・株式会社桂

会社概要

荒川を挟んでお隣、東京都足立区に会社を構える株式会社桂。住宅の点検や補修、全体のリフォームとちょっとした工事から大々的なトータルリフォームまで手掛けている屋根修理業者です。

現在は屋根リフォームキャンペーンとして、屋根の現状写真撮影や屋根の一部修繕等をたったの1,000円で承っています。さらに営業エリア内はお見積りが無料なため、まずは少し相談してみたいという屋根修理依頼初心者にも魅力的です。

会社名	株式会社桂
住所	東京都足立区千住1-4-1 東京芸術センター10階
電話番号	03-5244-0003
対応エリア	東京都・埼玉県・神奈川県（相模原市緑区 相模原市中央区 相模原市南区）
HP	http://www.kabukatsu.co.jp/

4位・有限会社小安商店

会社概要

会社名	有限会社小安商店
住所	東京都文京区湯島1丁目12-5
電話番号	03-3834-2756
対応エリア	東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県
HP	http://koyasu-shouten.com/

5位・株式会社住安

会社概要

会社名	株式会社住安
住所	東京都渋谷区南平台町15-15
電話番号	0120-134-999
対応エリア	東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県　関東全域
HP	https://sumiyasukoumuten.com/

【まとめ】迷ったら屋根修理専門業者に依頼！補助金も活用して費用を抑えよう！

荒川区の方におすすめの屋根修理業者について紹介していきました。あなたが頼んでみたい業者は見つかりましたか？

結論として迷ったら『屋根修理専門業者』に相談することをおすすめします！皆さんの会社選びが少しでも楽になったら幸いです！

荒川区の屋根修理補助金・助成金・支援制度の紹介

依頼する会社は決まっても費用面は抑えていきたいところですので、気になる補助金制度についてを紹介していきます。荒川区ではどんな補助金が使えるのか？自分で調べるのは大変なので、簡単にまとめてみました。ぜひ参考にしてくださいね！

木造建物耐震化推進事業(耐震補強工事支援事業)

荒川区では、大規模地震の際に密集した市街地にある木造建物の倒壊等から区民の生命と財産を守るため、荒川区内の建設業者が行う耐震補強工事にかかる費用の一部を補助しています。

詳しい条件は、下記表をご覧ください。

対象となる方	・対象建物の所有者(法人の場合は、宅建業者を除く 　中小企業者または公益法人) ・住民税(法人の場合は、法人住民税)等を滞納していないこと
対象となる建物	・荒川区の耐震補強設計支援事業を受けた建物(耐震診断後5年以内) ・戸建住宅(貸家を含む/賃貸アパートは、地震に対して安全な構造と 　する旨の特定行政庁による勧告、または耐震改修促進法に基づく指導 　を受けていること
補助金額	【戸建住宅(自己用)、町会事務所、診療所】工事費の2/3(上限100万円) 【戸建住宅(貸家)】工事費の1/2(上限100万円) 【賃貸アパート】工事費の1/2(上限150万円)

荒川区の耐震診断とは、区に登録され、耐震診断、耐震補強設計と耐震化の助言を行う建築士である区の耐震診断士によって行われます。耐震診断には費用がかかりますが、申請手続きにより費用の全部又は一部を区が補助してくれます。

この耐震診断から5年以内が耐震補強工事支援事業の対象建築物となるため、工事を検討している場合は各補助制度の申請にかかる手続きや各段階での工事にかかる期間をを考慮してスケジュールを立てましょう。

申請から受取りまでの手順

荒川区の木造建物耐震化推進事業(耐震補強工事支援事業)の手順を簡単にまとめました。より詳しくは「申請の手引き」をご覧いただけますと幸いです。

もしも工事の期間が複数年度にわたる場合は、申請初年度に全体設計承認を受ける必要があります。申請初年度で終わる見込みがない場合や詳細がご不明な場合は、荒川区の防災都市づくり部防災街づくり推進課防災街づくり係までご相談ください。

非木造建物耐震化推進事業(耐震補強工事支援事業)

荒川区では、非木造建物の倒壊等から区民の生命と財産を守ることを目的として、耐震診断に基づき耐震補強工事を行う区民を支援しています。

詳しい条件は、下記表をご覧ください。

対象となる方	【分譲マンション/一般緊急輸送道路沿道建物】 　⇒管理組合、または区分所有者の代表者。 　※耐震補強工事を行うことについて区分所有者3/4以上の 　　同意が必要。 【賃貸マンション/戸建住宅(貸家を含む)/診療所/一般緊急輸送道路 　沿道建物(分譲マンション以外)】 　⇒次のすべてに該当する方。 　・対象建物の所有者(法人の場合は宅建業者等を除く 　　中小企業者、または公益法人) 　・住民税/法人住民税等を滞納していないこと 【町会事務所】 　⇒町会
対象となる建物	区の耐震補強設計支援事業を受けた建物(耐震診断後5年以内) ※詳細な条件に関しては「非木造建物耐震化推進事業.p4」にて 　ご確認ください。
補助金額	【分譲マンション、一般緊急輸送道路沿道建物】 　工事費の2/3(上限1,000万円) 【賃貸マンション】 　工事費の1/2(上限500万円) 【戸建住宅(自己用)/町会事務所/診療所】 　工事費の2/3(上限100万円) 【戸建住宅(貸家)】 　工事費の1/2(上限100万円)

こちらの補助制度の申請から受取りまでの流れは、木造建物耐震化推進事業(耐震補強工事支援事業)の手順と同様です。詳しくは「申請の手引き」をご覧いただけますと幸いです。

また、区より内定通知前に工事の契約をしてしまうと補助金を受け取れなくなってしまうため、工事の打合せと契約の時期にはご注意ください。