東京都足立区のおすすめ屋根修理業者を徹底解説！

雨漏りの問題解決と言えば屋根修理業者ですが、よく利用するという方は少ないでしょう。日頃から利用する業者ではないため、住んでいる地域周辺にどんな会社があるのか知らないという方は少なくありません。

試しにネットで調べてみると、屋根修理業者はたくさんあり迷ってしまいます。そこで今回は、屋根修理業者の選び方をわかりやすく紹介していきましょう。足立の補助金制度も併せてご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

【今すぐわかる】屋根修理業者のカンタンな選び方

会社選びを迷ってしまう原因として、屋根修理を行う業者が多いことが挙げられます。屋根修理を行っている業種は大きく分けて5種類あり、その中から選ぶとなると膨大な数の会社が候補として挙がることになります。

ここでは屋根修理業者のカンタンな選び方を伝授しますが、まずはどんな業者が屋根修理を行っているかチェックしてみましょう。

屋根修理を行っている業種

ハウスメーカー/工務店

• 一般住宅の建設・販売を行う会社の総称
• 施工は下請け会社へ依頼して行う

リフォーム会社

• リフォームをメインに行う会社
• 屋根修理も請け負うが、自社ではなく、下請け会社へ依頼する場合が多い

板金工事業者

• 金属屋根の修理・加工を専門に行う会社
• 工場や倉庫の屋根修理がメイン

瓦葺工事業者

• 瓦の葺き替え、葺き直しを専門に行う会社
• 瓦屋根以外の修理や塗装は対応していない業者が多い

屋根修理業者

• 屋根修理を専門に行う会社
• 屋根修理に関して特化した技術と知識を持っている
• 屋根の修理・葺き替えなら他の業者より安価

業種によってそれぞれ特徴は異なりますが、一般家庭の屋根修理を依頼するなら屋根修理専門業者に頼むのが良さそうですね。

とはいえ、これだけで判断することは難しいと思うので、もう少しだけ各業種ごとの特徴を深掘りしたうえで、選ぶべきポイントを紹介しましょう。

各業種ごとの特徴と選ぶときのポイント

ハウスメーカー/工務店

家を建てて10年未満であれば、ハウスメーカーや工務店に屋根修理を依頼することをおすすめします。

理由は瑕疵保険（かしほけん）という保険が設けられており、一般的に家を建てて10年以内が保険の対象となっています。そのため、屋根修理の他、家の欠陥や不具合などにも対応してくれます。

家を建てて10年を超える場合は、ハウスメーカーや工務店に屋根修理を依頼することはおすすめできません。

理由としては、ハウスメーカーや工務店の場合、屋根修理は専門外となるため、どうしても下請け業者に依頼することになります。そうすると屋根修理専門業者と比べて以下のようなデメリットがあります。

実は、屋根修理は職人の経験や技術力がとても大事になってきます。例えば、経験で重要になってくるのは、屋根を支える下地の劣化状態を見極めることができるかどうか。

屋根自体に破損等がなくても下地が劣化していれば、いくら屋根を修理しても根本的な解決にはならず、雨漏りなどを繰り返すことになります。

下地の状態は屋根をはがさないと確認することができないため、職人の経験に基づく見極めが非常に重要になります。

見積りが安価だからと言って、根本的な解決をせず修理を繰り返すことになると、結果として莫大な費用が掛かることも。

そのような観点から、屋根修理業者を自分で選ぶことができないハウスメーカーや工務店に依頼することはおすすめできませんね。

リフォーム会社

リフォーム会社もハウスメーカーや工務店と同様に下請け業者に依頼していることが多くあります。下請け業者に依頼せず自社施工のリフォーム会社もありますが、ごく一部となるため屋根修理のみであればリフォーム会社を選択するメリットはあまりないと言えるでしょう。

リフォーム会社の強みとしては屋根修理のみではなく、外壁塗装や内装のリフォームも同時にできる点です。家の全面リフォームを考えるのであれば、業者をそれぞれ分けて依頼するよりはリフォーム会社に一括で依頼したほうが料金や作業効率が良いと言えるでしょう。

板金工事業者

板金工事業者は金属屋根の加工を得意としています。ガルバリウム鋼板、ジンカリウム鋼板、トタン屋根などの金属屋根の修理をメインに扱います。

板金工事業者の主な顧客は工場や倉庫などの屋根修理ですが、最近では一般家庭でも金属屋根が増えてきて需要が高まっています。

金属屋根の修理または葺き替えが最初から決まっている場合は、板金工事業者を選ぶことをおすすめします。

自分の家の屋根がどの素材かわからない方や葺き替えについてまだ検討中の方には、金属屋根以外の修理・葺き替えもできる『屋根修理専門業者』に依頼するのがいいでしょう。

瓦葺工事業者

瓦屋根の葺き替えを専門に扱う業者でストレート屋根、粘土瓦やセメント瓦、アスファルトシングル等の屋根修理に特化した業者です。

瓦屋根の専門業者となるため、瓦屋根の修理であれば瓦葺工事業者に依頼するのがいいでしょう。

屋根修理専門業者

屋根修理専門業者は見積りから施工まですべての作業を自社の職人が行うことが一般的で、屋根の修理を依頼するなら料金・技術力・保証のどれをとってもイチ押しと言えます。

特に保証制度に関しては、技術力を持った業者ほど長い保証期間を設けている傾向にあります。

新築住宅であれば、10年間の瑕疵担保期間という保証が義務付けられていますが、屋根修理に関しては、屋根の状態によって変わってくるため、そのような保証は義務付けられていません。

そのため、屋根修理の保証は技術力に特に自信があり、屋根の状態をしっかりと見極められる業者でないと設けることができないサービスだと言えます。

このことから屋根修理業者を選ぶ最もわかりやすい基準として、保証期間があげられます。

業種別特徴まとめ

業種	費用	技術力	保証
ハウスメーカー	△	×	×
リフォーム会社	△	△	×
板金工事業者	〇	△	△
瓦葺工事業者	〇	△	△
屋根修理専門	〇	〇	〇

東京都足立区のおすすめ屋根修理業者5選！

ここからは先ほど紹介した選び方をもとに、東京都足立区で対応してくれるおすすめの屋根修理専門業者を5社ピックアップしました。

ぜひ参考にしてください。ではどうぞ！

1位・屋根修理のすまいるーふ

会社概要

「屋根修理のすまいるーふ」は横浜市に本社を置く屋根修理専門の会社です。

代表の渡邉さんは会社立ち上げ前に宮大工系の親方に弟子入り、瓦・屋根工事の修行をされた本格職人。

「すまいるーふ」に親方から受け継いだ職人魂と技術を継承して、業界内でも定評のある屋根修理専門会社です。

職人気質だから怖いということはなく、サービス業としても全従業員に指導を徹底している会社となります。

「すまいるーふ」の最大の特徴である『生涯雨漏り保証』は技術に絶対の自信があり、「自分が一度手にした家で何かあったら責任は自分が持つ！」というお客さんからすると、これ以上ない安心感を与えてくれる任せられる会社と言えるでしょう。

会社名	株式会社住まいDesign
住所	神奈川県横浜市青葉区荏子田１丁目４−2-B-1
電話番号	0120-480-082
対応エリア	東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、静岡県、山梨県、茨城県、栃木県、大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県、沖縄県
HP	https://smyroof.co.jp/

「すまいるーふ」
公式ホームページへ

すまいるーふのココがスゴいっ！！「生涯雨漏り保証」

すまいるーふ最大の特徴は何と言っても「生涯雨漏り保証」。

各屋根ごとに最適な屋根材や釘・ビスに至るまで、徹底的にこだわり、経験豊富な職人が施工を行うことで雨漏りさせない屋根作りを追及しています。

技術力のみならず、それを実現する管理体制もしっかり整えています。

各現場ごとで職長を1人割り当てる専任制度を設け、着工から完工までを一貫管理しています。そうすることで、施工ミスや見積内容と異なるといったトラブルを極限まで抑えることができていると言います。

このような技術力や管理体制を整えているすまいるーふだからこそ、「生涯雨漏り保証」を実現できているのでしょう。

屋根修理マイスター編集部では200社以上の屋根修理専門業者を比較してきましたが、生涯保証を設けている会社はすまいるーふのみでした。

すまいるーふが行っている保証を簡単に紹介します。

保証	内容
生涯 雨漏り保証	最適な屋根材、施工方法を基に実現。 経験豊富な職人による施工により雨漏りしにくい屋根作りを実施している。
工事保証	・葺き替え：10年～生涯 ・葺き直し：5年～10年 ・重ね葺き（カバー）：5年～10年
塗装保証	・外部塗装：～10年 ・木部/鉄部：～3年 ・屋根塗装：～10年
製品保証	各屋根材メーカー準拠

「すまいるーふ」
公式ホームページへ

2位・株式会社桂

会社概要

東京都足立区に会社を構える住まいの便利屋、株式会社桂。外装や内装、点検や補修、全体のリフォームと、小さな工事から大規模なトータルリフォームまで手掛ける屋根修理業者です。

営業エリア内であれば遠方のお住いでも無料で見積もりを作成してくれるほか、現在はリーズナブルな価格で屋根リフォームのキャンペーンも行っています。

会社名	株式会社桂
住所	東京都足立区千住1-4-1 東京芸術センター10階
電話番号	03-5244-0003
対応エリア	東京都・埼玉県・神奈川県（相模原市緑区 相模原市中央区 相模原市南区）
HP	http://www.kabukatsu.co.jp/

3位・ＡＤＬＯＯＰ合同会社

会社概要

東京都板橋区に会社を構えるＡＤＬＯＯＰ合同会社。外壁塗装から屋根塗装や屋上防水工事、水回り工事に内装工事など、幅広く修理やリフォームサービスを提供している会社です。

10年以上の経験豊富な職人が施工を担当し、外壁・屋根塗装・防水工事の場合は10年保証付きのため安心して修理を依頼できるのも嬉しいポイントです。

会社名	ＡＤＬＯＯＰ合同会社
住所	東京都板橋区赤塚3丁目21-8
電話番号	03-6318-4114
対応エリア	東京都、茨城県、埼玉県、千葉県、関東エリア
HP	https://www.adloop-home.com/

4位・株式会社MMKアート

会社概要

会社名	株式会社MMKアート
住所	東京都板橋区成増1-7-10
電話番号	03-3977-5078
対応エリア	–
HP	http://www.mmk-art.com/

5位・エバー株式会社

会社概要

会社名	エバー株式会社
住所	東京都品川区西五反田2-25-2
電話番号	03-5496-9150
対応エリア	東京都、神奈川県
HP	http://www.ever-corp.com/

【まとめ】迷ったら屋根修理専門業者に依頼！補助金も活用して費用を抑えよう！

足立区の方におすすめの屋根修理業者について紹介していきました。あなたが頼んでみたい業者は見つかりましたか？

結論として迷ったら『屋根修理専門業者』に相談することをおすすめします！皆さんの会社選びが少しでも楽になったら幸いです！

足立区の屋根修理補助金・助成金・支援制度の紹介

依頼する会社は決まっても費用面は抑えていきたいところですので、気になる補助金制度についてを紹介していきます。足立区ではどんな補助金が使えるのか？自分で調べるのは大変なので、簡単にまとめてみました。ぜひ参考にしてくださいね！

足立区住宅改良助成制度

足立区では、区民の快適で安全な住まいのために自己居住の住宅(分譲マンション専有部分を含む)の以下に掲げる工事、または分譲マンションの共用部分に行う段差解消工事などに対する費用の一部を助成します。

詳しい条件は下記表に記載します。

対象となる住宅	・自己居住の住宅(分譲マンションの専有部分含む) ・分譲マンションの共有部分 ※ただし、下記要件が必須 　・同一の改良でこの助成を受けたことがないこと 　・他の給付や助成を受ける工事ではないこと 　・施工者は区内業者であること 　・工事が建築基準法や関係法令に適合していること
助成金額	対象工事費の20％と基準額とを比較して低い額(上限30万円) ※1,000円未満切捨て ※対象工事ごとに別途上限があります。「詳細ページ」を ご確認ください。

申請から受取りまでの手順

足立区住宅改良助成制度を利用するための手順は、以下の通りです。初めの申請書の提出時や完了時、請求時は持ち家か管理組合かで提出書類等が異なるため、より詳しくは「申請の手引き」をご覧いただけますと幸いです。

工事契約前に助成制度の申請が必要です。申請前に工事契約を行うと助成が受けられなくなるためご注意ください。

また、「照明、給湯器及び空調機器等の建築設備の新設家具」や「調理台及び洗面台等の新設」など、工事の内容によっては対象外のものもあります。予定している工事が助成対象内であるかどうかが不明な場合は、事前に問い合わせて確認しましょう。

省エネリフォーム補助金

足立区では、住宅の省エネルギー化の普及促進を図り、低炭素社会構築に向けた環境にやさしいまちづくりを目的として、既存の建物住宅に省エネルギー化を目的とした改修工事を行う方に対して補助をしています。

詳しい条件は下記表に記載します。

対象となる工事	①ガラス・窓の交換：既存のガラス・窓を中央部の熱貫流率が 　2.33以下であるものに交換。 ②内窓の新設：既存の窓の内側に新たにガラス中央部の熱貫流率が 　2.33以下である窓を設置。 ③断熱材の設置：熱伝導率が0.041以下である断熱材を設置。 　※ただし、天井断熱工事に用いる吹込み断熱材の場合は 　　R値(熱抵抗値)が2.7以上。 ④遮熱塗装：近赤外線領域における日射反射率が50％以上の 　塗料で塗装。
補助金額	補助対象経費の1/3に相当する額 (上限5万円) 補助対象経費に含むもの ↳設置する製品(ガラス、窓、断熱材、遮熱塗料)の本体、 　部材の購入および改修工事に要する費用 補助対象経費に含まないもの ↳配送費、旧機器や廃材の処分費用など設置作業に 　直接関らない費用、「工事費一式」「諸経費」など 　内容が明確でないもの、製品のリースやレンタルに要する費用

補助を受けるためには、関係書類を全てそろえた上で工事着工予定日の前日までに申請が必要です。ただし、申請者が自ら工事を行う場合は、改修工事に要する費用は補助対象経費に該当しないためご注意ください。